自分の年収なら、家賃はいくらまでが安心?
部屋探しで一番迷うのが「家賃をいくらまでにするか」です。家賃は毎月必ず出ていく固定費なので、一度決めると簡単には下げられません。このツールは、年収から手取りを計算し、その手取りに対する割合で家賃の目安を出します。ここでは、その考え方と使い方のコツを説明します。
額面ではなく「手取り」で考える理由
昔から「家賃は月収の3分の1」と言われます。しかしこの月収は額面(税金や社会保険料を引く前)のことです。実際に使えるのは、所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りです。額面の3分の1を家賃にすると、手取りに対しては4割を超えることもあり、貯金や生活費が苦しくなりがちです。
そこでこのツールでは、次の3つの数字を表示します。
- おすすめの家賃:月の手取りの25%
- 上限の目安:月の手取りの30%
- 入居審査の上限目安:年収(額面)÷36
年収÷36は「家賃が月収の3分の1」と同じ意味で、審査で見られることが多い基準です。審査に通る家賃と、無理なく払える家賃は別物だと考えましょう。
計算例:年収400万円・30歳・一人暮らし
年収400万円の会社員(30歳)の場合、税金と社会保険料を引いた手取りは年約318万円、月にすると約26.5万円です。
| 目安 | 家賃 |
|---|---|
| 手取りの25%(おすすめ) | 66,000円 |
| 手取りの30%(上限の目安) | 79,000円 |
| 年収÷36(審査の上限目安) | 111,000円 |
審査上は11万円台の部屋も借りられる可能性があります。しかし手取りで見ると、11万円は手取りの4割を超えます。貯金をしながら暮らすなら、6〜7万円台が現実的な範囲です。
手取りの内訳(所得税・住民税・社会保険料がそれぞれいくらか)は手取り計算で確認できます。
家賃を払ったあとに残るお金を見ておく
目安の家賃にしたとき、残りのお金で生活できるかも確認しておきましょう。上の例(手取り月約26.5万円)で家賃を66,000円にすると、残りは約19.9万円です。家賃を79,000円にすると約18.6万円、111,000円にすると約15.4万円まで減ります。
この残りから、食費・水道光熱費・通信費・保険料・交際費などを払い、さらに貯金をします。家賃が1万円違うと、1年で12万円、2年契約なら24万円の差になります。家電の使い方による電気代の目安は電気代の計算で出せます。
二人暮らしの場合
同居人の月の手取りを入れると、二人分の手取りを合計して目安を計算します。ただし、どちらかの収入が減ったとき(転職・出産・病気など)でも払えるかを考えておくことが大切です。一人の手取りでもギリギリ払える金額に収めておくと、いざというときに慌てずに済みます。
家賃を決めるときの注意点
- 管理費・共益費も含めて考える:家賃7万円・管理費8千円なら、毎月の負担は7.8万円です。目安と比べるときは合計額で比べましょう。
- 更新料や駐車場代:2年ごとに更新料がかかる物件や、駐車場を別に借りる場合は、その分も月あたりに直して考えます。
- 年収が高いほど割合に余裕がある:手取りが多い人は、25%を超えても生活費が足りることがあります。逆に手取りが少ない人は、25%でも苦しい場合があります。目安はあくまで出発点です。
- ボーナスは当てにしない:年収にボーナスが含まれている場合、毎月の給与だけで家賃を払えるかも確認しておきましょう。
家賃が決まったら初期費用も確認
賃貸の契約時には、敷金・礼金・仲介手数料・前家賃などで、家賃の数か月分のお金が一度に必要になります。目安の家賃が決まったら、賃貸の初期費用の計算で必要な金額を確かめておきましょう。引っ越しまでに貯める金額は目標貯金の計算で逆算できます。
将来は家を買うか迷っている人は、住宅ローン返済シミュレーションで月々の返済額と今の家賃を比べてみるのもおすすめです。

