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2026年最新貯める・増やす

新NISA積立シミュレーション

毎月の積立額と利回りを入れると、将来の資産額と、NISAの非課税で節約できる税金がわかります。

最終更新:2026/11/22(2026年の制度に対応)

NISA口座は2,821万口座(2025年末・金融庁)。毎月3万円を20年、年5%で積み立てると運用益は約500万円。その税金がNISAならゼロです。

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全世界株式・米国株式インデックスの長期平均は年4〜7%程度とされます(将来を保証するものではありません)
年
最終資産額
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積立元本
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運用益
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非課税で節約できる税金
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元本運用益

キンクマ先生のひとことつみたて投資枠は年120万円、成長投資枠は年240万円。合わせて年360万円まで非課税だよ。

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年ごとの推移

経過元本運用益資産額
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毎月の積立で、新NISAの資産はどう増えていく?

新NISAの積立は「毎月いくら」「何%で」「何年」の3つで結果がほぼ決まります。このページの計算ツールが何をしているのかと、数字を読むときのポイントをまとめました。

計算のしくみ

ツールは、毎月末に同じ額を入金し、年利を月利に直して毎月複利で増やす前提で計算しています。月利は「(1+年利)の12乗根−1」で求めます。年5%なら月利は約0.41%です。

そのうえで、年間360万円・生涯1,800万円の非課税枠を超える入金はしない、というルールで年ごとに資産を積み上げています。

計算例:毎月3万円・年5%の場合

毎月3万円を年5%で積み立てた場合の結果です。

期間積立元本運用益資産額
10年360万円103万円463万円
20年720万円497万円1,217万円

期間を10年から20年に延ばすと、元本は2倍ですが、運用益は約5倍になります。増えた分がさらに増える「複利」の効果は、後半になるほど大きくなります。20年後の運用益497万円にかかるはずだった税金(20.315%)は約101万円で、これがNISAで非課税になる分です。

同じ条件で利回りを3%にすると、20年後の資産は981万円です。利回りの想定を1〜2%変えるだけで結果は大きく動くので、いくつかの数字で試しておくと安心です。

最初にまとまったお金を入れる場合

「最初に一括で入れる額」に100万円を入れ、あとは毎月3万円・年5%で20年積み立てると、元本820万円に対して資産は1,483万円になります。一括で入れた分は1年目から長く運用されるため、同じ100万円を毎月に分けるより運用益は大きくなりやすい計算です。

ただし、これは毎年同じ利回りが続く前提での比較です。実際には、入れた直後に値下がりすることもあります。一度に入れるか分けて入れるかは、値動きへの気持ちの備えも含めて決めましょう。なお、一括で入れられるのは1年あたり360万円(つみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円)までです。

非課税枠の上限に届くケース

毎月10万円(年120万円)を年5%で積み立てると、15年目で元本が1,800万円に達し、生涯の非課税枠を使い切ります。ツールではそれ以降の入金を止め、残りの期間は運用だけを続ける計算になります。

結果欄に「非課税枠を超える分は積み立てない」という注意が出たら、この状態です。

押さえておきたい制度のルール

よくある勘違いと使い方のコツ

想定利回りは約束された数字ではありません。投資信託の価格は上下し、元本を下回ることもあります。ツールは毎年同じ利回りが続く前提なので、実際の資産は途中で増えたり減ったりします。また、信託報酬などのコストは含んでいません。

近いうちに使うお金は積み立てに回さないのが基本です。数年以内に使う予定のお金や、急な出費に備えるお金は預金に置き、それ以外を長く積み立てると、値下がりした時期に売らずに済みます。何年後にいくら必要かは貯金目標の逆算ツールで整理できます。

月々の金額は手取りから考えましょう。無理のない積立額を決めるには、まず手取り計算で毎月使えるお金を確認するのがおすすめです。

老後資金として考えている場合は、掛金が所得控除になるiDeCoの節税額や、老後資金の計算とあわせて見ると、全体の計画を立てやすくなります。複利だけの効果を確かめたいときは複利計算も使えます。

よくある質問

新NISAの非課税枠はいくらですか?
年間の投資上限は360万円(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円)、生涯の上限は1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)です。このツールは年360万円・生涯1,800万円を超える分は積み立てない前提で計算します。
「非課税で節約できる税金」とは?
通常の課税口座では運用益に20.315%の税金がかかります。NISAではこれが非課税になるため、運用益×20.315%を節約額として表示しています。
計算の前提は?
毎月末に積み立て、年利を月利に換算して毎月複利で運用する前提です。手数料・信託報酬・価格変動は考慮していません。